第1条　通信設備(以下「設備」という)の保守については別に定めがあるもののほか、この心得の定めるところによる。

第2条　この心得で設備とは通信線路、設備機器及び電源設備をいう。

第3条　係員は常に関係者と協力し設備の機能を完全なものとしておくと共に障害の未然防止に努めなければならない。

第4条　設備に異状を認めた場合は直ちに応急の処置をしなければならない。

第5条　他の施設によつて設備に支障を生ずるおそれがあると認める場合は直ちに当該施設の所有者と打合わせて適当な処置をしなければならない。

第6条　通信線路に障害を及ぼすおそれがある竹木等は所要の手続きをした上取除くか又は適当な処置をしなければならない。

第7条　暴風雨地震、雷及び火災等の際は設備に支障をきたさないよう適当の処置をしなければならない。

第8条　作業に当つては、運転及び業務その他に支障を及ぼさないように作業しなければならない。若し支障を及ぼすおそれがあるときは、当該関係者と打合わせの上作業しなければならない。

第9条　作業が終了したときは機能の完全なことを必ず確認しなければならない。

第10条　他の係に関係ある作業を施行する場合は当該係と打合わせしなければならない。

第11条　工事その他のため設備に影響を及ぼすおそれあるときは監視すると共に適当な処置をしなければならない。

第12条　予備機械工具類は常に整備整頓し使用後は点検整備をなし次の作業に備えなければならない。

第13条　次の図表類は常に整備し、改変のつど訂正しておかなければならない。

第14条　終端と通話試験は毎日1回実施し通信線路は1日1回巡視しなければならない。

第15条　設備について次のとおり検査し、検査基準日の前後45日以内に行うものとする。

第16条　検査の結果設備に異状を認めた場合は直ちに必要な処置をしなければならない。

第17条　移設し、又は改造し若しくは修理した設備は必ず検査をしなければならない。

第18条　絶縁及び導体抵抗の測定は第3章に定めるところにより行なうものとする。

第19条　検査の成績はその都度これを所属長に報告しなければならない。

第20条　設備の検査その他についての重要な事項の記録は3年間保存しなければならない。

第21条　通信線路の検査は次の各号について行なわなければならない。

第22条　通信機器の検査は下の各号について行なわなければならない。

第23条　電源設備の検査は次の各号について行なわなければならない。

第24条　回線試験は次の各号により行なわなければならない。

第25条　線条絶縁抵抗試験をする場合は500ボルトメガーを使用し1キロメートル当り下の抵抗値がなければならない。

第26条　機器の絶縁抵抗試験をする場合は500ボルトメガーを使用し次の抵抗値がなければならない。

第27条　線条導体抵抗値の誤差許容範囲は次によらなければならない。

第28条　地中導体抵抗試験は、次の抵抗値がなければならない。

第29条　電話機試験は次の各号によらなければならない。