(目的)

第1条　軌道の敷設及び保守並びにこれに付帯する諸建造物の構築及び維持に関しては、この心得によるものとする。ただし、特殊の事情でこの心得によることのできない場合はこの限りでない。

(適用要項)

第2条　軌道の敷設及び保守並びにこれに付帯する諸建造物の構築及び維持にあたっては、下記の要項を遵守しなければならない。

(軌道の巡視)

第3条　軌道は、車両を安全に運転することができる状態に保持し、毎日少なくとも1回軌道掛員は巡視しなければならない。ただし、車両の安全な運転に支障を及ぼすおそれのないと認められるときは、1週間に1回巡視しなければならない。巡視は、作業車、電車(車上)又は徒歩により、線路及び舗装等の良否、分岐器の機能等の異常の有無並びに標識類の良否について、目視又はこれと同等以上の方法で行うものとする。

(軌道の検査)

第4条　軌道については、検査基準日を9月1日として、検査基準日から起算して1年を経過した日の前後45日以内に定期検査を行うものとする。

(軌間)

第5条　軌間は、1.435メートルで正確に保持しなければならない。ただし、電車の動揺が少なく保守上支障のない限り下記の狂いは整正しなくても差し支えない。

(スラック)

第6条　曲線には、下記算式によるスラックをつける。ただし、200メートル未満の曲線には摩耗防止護輪軌条をつけるので、本算式によるスラック全部は考慮する必要はない。

第7条　スラックをつけるときは、曲線内方に軌間を拡大する。

第8条　スラックの逓減距離は、下記の各号によるものとする。

(カント)

第9条　直線では、両軌条面の高さを等しくすることを要し、曲線では分岐の場合を除いて外側軌条に相当のカントをつけるものとする。

第10条　曲線のカントは、当該曲線を通過する運転速度とその曲線半径に応じて付属図表第1表(以下「カント表」という。)により、付けなければならない。カント表の数値は次の式から誘導したものである。

第11条　カントをつけるときは、曲線内方軌条を基準として外方軌条を扛上するものとする。

第12条　カントの逓減距離は下記各号によるものとする。

(軌道の水準)

第13条　軌道の水準は狂いを示さないように保持しなければならない。ただし、電車の動揺が少なく保守に支障のない限り下記限度内の狂いは整正しなくても差支えない。

(軌道の高低)

第14条　軌道は不陸のないよう高低を整正しなければならない。ただし、電車の動揺が少なく保守上支障のない限り下記限度内の狂いは、整正しないでも差支えない。

(軌道の平面性)

第15条　軌道の平面性は下記のとおりとする。

(軌道の通り)

第16条　軌道は通りよく整正するものとする。ただし、電車の動揺が少なく保守上支障のない限り下記限度内の狂いは、整正しないでも差支えない。

(軌条)

第17条　本線路に使用する軌条は50N、50PS、40N、37Aを標準とする。

(短尺軌条)

第18条　軌条は特別の場合を除き、下記の長さ未満のものを使用しないものとする。

(軌条の転換・振替)

第19条　軌条は、適当な時期に転換又は振替て使用するものとする。

(軌条更換基準)

第20条　軌条更換基準は、次のとおりとする。

(異状状態の軌条の監視)

第21条　異状を示した軌条は詳細に調査し、まだ更換を要するに至らない場合は、その部分に白ペイントを塗って識別しやすいようにして監視に努め、軌条の損傷、亀裂等が急進の状態を現した場合は直ちに更換しなければならない。

(急曲線の軌条)

第22条　急曲線に敷設する軌条は付属図表第2表によってある程度湾曲して使用するものとする。

(継目落)

第23条　軌条の継目は継目落が生じないように、道床の噴泥に注意し、砕石及び継目板の保守点検を行うものとする。

(酷暑時の軌条更換)

第24条　酷暑時の軌条更換、線路切断、軌条整正等は、特に継目の状態及び道床整備状態に注意して施工しなければならないものとする。

(差異のある軌条の接続)

第25条　軌条の高さ又は頭部の幅員に差異のあるものを接続する場合は、中継軌条を使用するか異型継目板を使用して軌間側に食違いを生じてはならないものとする。

(軌条の防護)

第26条　軌条更換にあたっては、軌条を軌間内又は軌条に接近して置いてはならない。

(軌条の切断)

第27条　軌条を切断する場合は、正角垂直に切断するものとする。

(軌条の小返り)

第28条　軌条の小返りは、努めて整正するものとする。

(応急資材の備え)

第29条　軌道には応急時の対応として、一定の場所に軌道に敷設してある軌条及び付属品と同種類の応急資材を備えるものとする。

(古軌条の集積)

第30条　軌道より取外した古軌条は、選別してなるべく一定の場所に積分け、その員数及び軌条長等を表示するものとする。

(軌条の敷設)

第31条　軌条は、枕木面に垂直に敷設しなければならない。ただし、傾斜付タイプレートを使用する場合はこの限りでない。

(軌条継目)

第32条　軌条は継目を相対式に敷設しなければならない。ただし、特別の場合は相互式に敷設することができる。

第33条　軌条の継目を相互式に敷設するときは、一方の軌条継目を対側軌条の中央より左右各方軌条全長の4分の1の範囲におくものとする。

第34条　軌条の継目は、かけ継ぎ法を用いるものとする。ただし、新設軌道のコンクリート枕木敷設区間は支え継ぎ法とし、特殊の場合はこの限りでない。

第35条　軌条の継目は橋梁の中央及び橋台付近並びに踏切道では努めてこれを避けるものとする。ただし、側線ではこの限りでない。

(曲線部の軌条継目)

第36条　曲線軌道における軌条の継目は、半径の大小に応じて短軌条を混用し、両側軌条の継目を努めて円中心線におくものとする。

(軌条更換時の軌条遊間)

第37条　新設軌道において、予め計画を定めて行なう軌条更換は相当延長にわたって軌条の遊間を整正した後施工するものとする。

(軌条の継目遊間)

第38条　軌条の敷設及び遊間整正の軌条継目遊間は下表を標準として遊間を持たせるものとする。

第39条　軌条の継目遊間は、夏期冬期に先だち特に整正に努めなければならない。又、ふく進の著しい区間では、ふく進に伴って遊間の不整が発生し易いので、常に整正に留意しなければならない。ただし、併用軌道区間の継目遊間は考慮の必要はない。

(軌条付属品)

第40条　軌条付属品を使用するときは、次の各号に掲げた事項を遵守するものとする。

(軌条の磨耗軽減)

第41条　曲線に敷設された軌条で磨耗の進行がはやいものは、塗油を行い磨耗を軽減するよう努めること。

(継目板)

第42条　本線路及び重要な側線の継目板で次の各号状態に達したものは直ちに交換するものとする。

第43条　本線路及び重要な側線で内外相対する継目板に亀裂を生じたときは、前条の交換程度に達しない場合でもその程度に応じて片側又は両側を交換するものとする。

(犬釘)

第44条　犬釘は、枕木1丁に対し4本とし、一定方向にハ形に打込み、軌条内外相対する犬釘はなるべく隔離させ、かつ、枕木縁端から犬釘中心まで少なくとも5センチメートルの距離を保たせなければならない。ただし、犬釘は必要に応じて増打ちをすることができる。

第45条　犬釘打替の場合には、枕木の状態によりハ形の方向を変更し、また犬釘の位置は連続しない限り前条の規定を緩和することができるものとする。

第46条　角形継目板を用いた軌条継目の犬釘は継目板の切欠に打込まなければならない。ただし、道床のない橋梁又は縦枕木使用箇所その他特別の場合はこの限りでない。

第47条　犬釘を打込むときは必ず軌間ゲージを使用して軌条を正当の位置にすえた後真直ぐ打込まなければならない。

第48条　犬釘を打込むときは必要に応じ枕木にせん孔するものとする。

(ネジ釘)

第49条　ネジ釘を使用するときはネジ釘とほぼ同等な直径のネジ錐で、ネジ部の長さを枕木にせん孔しなければならない。ネジ釘の使用に関しては犬釘使用の場合に準ずる。

(タイプレート)

第50条　運転頻繁な線路及び軌条の食込みが著しい区間にはタイプレートを使用するものとする。

(ふく進防止)

第51条　本線路には必要に応じ軌条ふく進防止装置を施設するものとする。

(軌条支材)

第52条　本線路及び重要な側線の半径200メートル以下の曲線その他、特に必要があると認める場合には、軌条支材を内外軌条の外側に付属図表第3表の配置によって取付けなければならない。ただし、傾斜付タイプレート敷設ではこれを省略することができる。

第53条　軌条支材に弛緩を生じた場合は、その末端にパッキングを使用して緊締するものとする。

(コンクリート枕木及び連接軌道ブロックの緊締)

第54条　コンクリート枕木を用いるときは、軌条下に軌道パッドを敷きクリップで押え二重弾性装置として緊締するものとする。

(分岐器の敷設)

第55条　分岐器を敷設するときは次の各号によるものとする。

(分岐器の半径)

第56条　分岐曲線の半径は20メートル以上であることを要する。

(分岐器のスラック)

第57条　分岐曲線のスラックは、別に定める分岐定規によってつけなければならない。

(分岐器施設)

第58条　分岐器には次の各号による施設をなすものとする。

(尖端軌条)

第59条　転てつ器の尖端軌条は常に基本軌条に密着するよう保守しなければならない。常時鎖錠してある転てつ器は時々転換して密着又は接続の状態を検査するものとする。

(分岐器の保守)

第60条　分岐器の軌間、水準、高低及び通り等の保守に関しては次の各号によるほか一般軌道に準拠しなければならない。

(脱線防止軌条)

第61条　本線路で特に必要と認める曲線には、内側軌条の内側に次の間隔をもって脱線防止軌条又は、脱線防止ガードを敷設し、その両端は30センチメートル以上の長さでこれをじょうご形に湾曲し、終端で少なくとも脱線防止軌条は80ミリメートル、脱線防止ガードは110ミリメートルの間隔を保つこと。

(摩耗防止軌条)

第62条　摩耗のはなはだしい箇所及び200メートル未満の曲線には、前条の脱線防止軌条に準じて次の間隔をもって摩耗防止軌条を敷設することができる。

(橋上護輪軌条)

第63条　本線路で特に必要と認められる新設軌道の橋梁には、付属図表第4表によって護輪軌条を敷設するものとする。

(車止)

第64条　線路終端には車止を設けることとする。

(車輪止)

第65条　側線には必要に応じ車輪止を接触限界内2メートルの箇所に設けることとする。

第66条　車輪止は白色に塗ることとする。

(枕木の配置)

第67条　枕木の仕様及びその配置員数については、付属図表第5表によるほか別に定めるところによるものとする。ただし、路盤軟弱で保守困難な箇所はその配置員数を増加することができる。

第68条　枕木の軌条に対する配置は付属図表第5表によるほか軌道中心線に直角に枕木の中心は軌道の中心と一致させるものとする。ただし、犬釘又はネジ釘の打替えにあたり必要な場合には軌条底面の2分の1だけ枕木位置を移動させることができる。

(橋台前後の枕木配置)

第69条　橋台前後の枕木配置は搗固めに差支えない範囲に縮小するものとする。その他の枕木は所定の間隔を超えないように配置するものとする。(付属図表第6表)

(枕木の敷設許容狂)

第70条　枕木の間隔が拡大し、または、軌道中心線に対する直角の狂いを生じたときは整正するものとする。ただし、次の各号に掲げる限度内では整正しないことができる。

(枕木の敷設)

第71条　枕木敷設にあたっては次の各号によることとする。

(橋梁枕木の敷設)

第72条　橋梁枕木は、枕木1丁に付きフックボルト2本をもって橋桁に取付けなければならない。

(枕木補修)

第73条　軌条食込が大きくなった場合には、その部分の枕木表面を削均するものとする。

(犬釘の抜取り)

第74条　犬釘を抜き取るときは、努めてクロバー台を使用し枕木が損傷しないよう注意しなければならない。犬釘及びネジ釘の孔跡は良質の込栓を打込むものとする。

(軌条継目の枕木位置整正)

第75条　軌条継目の位置を移動した場合には、継目付近の枕木は即時位置を整正し道床バラストの搗固めをするものとする。

(枕木交換)

第76条　本線の枕木は、特別の場合を除くほか、同時に2丁以上連続して更換してはならない。

(古枕木の集積)

第77条　軌道から取外した古枕木は再使用ができるものは修理更正して、一定の場所に積分け標札を付けてその員数を表示するものとする。

(橋梁、開渠枕木の移動防止)

第78条　橋梁及び開渠上の枕木には、つなぎ材を取付けるものとする。

(道床バラスト)

第79条　道床は、努めて土工定規に示す形状によって保持するものとする。

第80条　道床バラスト及び敷込バラストは、良質のものを使用するものとする。

第81条　本線路及び側線の道床は、40ミリメートル以上枕木を露出させないように補充するものとする。

(高低、水準及び平面性の整正)

第82条　軌道の高低、水準及び新設軌道の平面性の整正は、特別の場合を除き道床バラストの搗固め又は敷き込みバラストの敷込みによるものとする。

(道床バラスト搗固め)

第83条　道床バラストの搗固めは、軌道中心から左右約400ミリメートルの範囲を入念に行い、特に両側軌条下を均等になるように搗固めると共に、軌道の高低及び水準の整正も併せて行うものとする。ただし、新設軌道においては、平面性の整正も併せて行うものとする。

(道床補充)

第84条　道床補充は、区間全般にわたって枕木を均等になるように補充しなければならない。

(軌道扛上、低下)

第85条　本線路の軌道扛上又は低下する場合には、左右とも平等に行い、1回に高さ100ミリメートルを超えてはならない。また、その取付部分は電車の通過する時、軌条面に急変を起さないように措置しなければならないものとする。

(道床掻き出し)

第86条　本線路の道床を掻き出す場合には、炎暑の日を避け、一時に連続60メートルを超えてはならないものとする。ただし、炎暑の日であっても危険がないと認められる場合は、連続30メートルまで掻出すことができる。

(特殊箇所の道床維持)

第87条　排水の不良又は噴泥箇所の道床は、特にふるい分を怠ってはならない。

(路盤)

第88条　路盤の形状は、努めて土工定規によって保持しなければならない。

(築堤維持)

第89条　築堤で頂面低下し道床保持が困難となった時は、かさ置をし必要に応じて腹付けするものとする。

(路盤の排水)

第90条　路盤排水不良箇所又は支持力不足箇所では、排水が良好である状態に保持しなければならない。

(路盤の沈下防止)

第91条　橋台背後又は重要な分岐部等で路盤強固でない箇所は、適当な方法により沈下を防止しなければならない。

(除草及び築堤等の保護)

第92条　軌道及び路盤の雑草は除草し、築堤及び切取斜面を保護する草木は繁茂を図るものとする。

(排水施設)

第93条　軌道の排水溝及び伏樋類は、通水ができるように良好な状態に保持しなければならない。

(建造物の検査)

第94条　建造物については、検査基準日を6月1日として、検査基準日から起算して1年を経過した日の前後45日以内に定期検査を行うものとする。

(橋梁の監視点検)

第95条　橋梁の監視点検は、特に次の事項に注意し保全を期するものとし、その点検結果は、記録し保守の資料とするものとする。

(橋台及び橋脚の清掃)

第96条　橋台及び橋脚の上面並びに汚れ易い橋桁の部分は、時々掃除するものとする。

(橋桁の塗装補修)

第97条　橋桁の塗装が剥落し防錆不充分と認められた場合は、錆落しを完全に行いペイント塗装を行うものとする。

第98条　橋梁枕木に接触する部分にペイント塗替の必要を生じた場合には、枕木を移動して塗布し乾燥をまって枕木を原位に復するものとする。

第99条　橋桁ペイントの塗替をした時は、その都度、橋桁の見易い箇所に塗装年月日、使用ペイント等を記載するものとする。

(橋梁歩板)

第100条　橋梁上には、必要に応じて歩板を設けるものとする。

(橋梁上カント)

第101条　橋梁上のカントは、その2分の1を限度として桁座面でこれをつけることができる。ただし、槽状桁の場合はカントの全部を桁座面でつけること。

第102条　踏切道には、必要に応じて付属図表第7表のとおり軌間内に護輪器を設けるものとする。

(併用軌道の舗装)

第103条　併用軌道の軌道敷は、一般交通に支障のない様に道路面にならい舗装しなければならない。

(舗装補修)

第104条　舗装の損傷箇所は、極力修理に努め、次の各号に掲げる場合には直ちに修理しなければならないものとする。

(舗装破損の原因究明)

第105条　舗装の破損は、下部構造の弛緩に起因することが多いので、弛緩の原因を調査し施工にあたっては、その欠陥の除去に努め舗装の破損を防止しなければならないものとする。

(樹脂)

第106条　樹脂固定軌道において、樹脂固定に使用する樹脂は、二液混合型特殊ポリウレタン樹脂を標準とする。

(プライマーの塗布)

第107条　樹脂注入前には、軌条を敷設する溝を清掃し、溝の側面にプライマーを塗布しなければならない。

(樹脂の温度管理)

第108条　樹脂の保管時の温度管理は、摂氏10度から30度とし、かくはんは摂氏5度から35度の間で行なわなければならない。

(樹脂のかくはんと注入)

第109条　樹脂のかくはんは60秒を標準とし、かくはん後は素早く注入しなければならない。

(樹脂硬化)

第110条　樹脂注入後、樹脂の特性が安定的に保障できるまでの約90分間については、車両を走行させてはならない。

(樹脂の点検方法)

第111条　樹脂の点検は、目視及び触診により点検し、剥離及び隆起、変色等に注意し、点検するものとする。

(樹脂の補修)

第112条　樹脂に軌条頭部より下まで達するような剥離、損傷、劣化が認められた場合には、直ちに補修しなければならない。

(中央分離帯補修)

第113条　併用軌道区間の中央分離帯の板石が、躯体と剥離したときは速やかに補修を行うものとする。また、側壁の補修は、板石の転倒及び通りに十分に注意すること。

(異状箇所の記録、点検、補修)

第114条　軌道及び建造物に異常を生じた場合にはその箇所を表示し記録を作成し時々点検を行ない異常の推移を観察し、危険のおそれがあると認める場合には直ちに修理するものとする。

(防護柵及び近接建造物)

第115条　新設軌道敷内に障害物の入るおそれがある箇所には適当な防護柵を設置しなければならない。軌道に近接する建造物で建築限界に抵触するおそれのあるものは時々検測するものとする。

(用地境界標)

第116条　用地境界標については、特に損傷又は亡失しないように注意しなければならない。

(作業時の他の施設)

第117条　軌条面の扛上及び低下又は軌道中心の移動を必要とする場合は、架空電線その他の施設及び電車運転に支障ないように施工しなければならない。

(電気施設への注意)

第118条　電気関係の施設がある箇所で作業する時は、軌条ボンド補助帰線等に支障のないように注意し、やむを得ずこれをき損した場合は直ちに電線路関係者に通知し、速やかな復旧を図るものとする。

(測定機器の点検)

第119条　軌間ゲージ水準器、高低測定器等は時々その正否を点検しなければならないものとする。

(電車の動揺検査)

第120条　軌道は随時適当な器具を用いて電車の動揺を測り不良個所はその原因をただし整正するものとする。